子育てにはいったいどれくらいの費用が必要なのか。子供が生まれた人、これから子供が欲しいと考える人の大半は、この年収で本当にやっていけるのか、子育てに必要な養育費はいったいどれくらいなのか？と悩まれていると思います。まず、子供が生まれてから大学を卒業し、社会人になるまでいったいどのくらいの費用が必要なのかみていきましょう。
育児費用・養育費はどれくらいかかるものなのか
育児費用・養育費の分類
まず、養育費とは、子供を監護、教育するために必要な費用のことを言い、一般的には子供が生まれてから社会に出るまでに必要なお金ということになります。大きく分けると下記のようになると考えています。
A.食費や衣料品代、医療費など生活に必要不可欠なお金：必要経費
B.幼稚園や学校・学習塾などで必要な：教育費
C.旅行などの費用やおもちゃ、子供の私的所有物などに支払われる：娯楽費
また、それらに分類できない費用をその他とし、Cに分類しました。
お気づきの方もおられると思いますが、必要経費<教育費<娯楽費の順で自由度が高くなり、教育費は子供を公立の学校に通わせるのか、私立の学校に通わせるのかによっても異なります。娯楽費用は節約しようと思えば節約できる項目です。そのため、自由度が高く、年収や家庭内の子供の教育方針に合わせた費用計算が必要です。
これらの項目をより細分化し、年齢ごとの各教育段階で、子育てにどのくらいの費用がかかっているのか、内閣府が発表した「インターネットによる子育て費用に関する調査報告書」に詳しい情報が出ていました。まず、この報告書では、上で述べた育児費用の3つのカテゴリ(A〜C)をさらに細分化し、以下のように分けています。報告書内ではこの3つのカテゴリ分けは出てきていませんが、独自に分類してみました。
A.必要経費
- 衣類・服飾雑貨費
- 食費
- 生活用品費
- 医療費
B.教育費
- 保育費
- 学校教育費
- 学校外教育費
- 学校外活動費
C.娯楽費・その他
- 子どもの携帯電話料金
- おこづかい
- お祝い行事関係費
- 子どものための預貯金・保険
- レジャー・旅行費
子供の携帯電話料金については、A.必要経費ではないか？と非常に迷うところではありますが、携帯電話を持たせなくても生活はできる。と考えCのその他の項目へ。貯蓄金や保険費用は、より必要経費に近い存在ですが、こちらも必ずしも必要でないという理由でCに入れています。
育児費用はどのくらいかかるのか
上記同様に、内閣府が発表した「インターネットによる子育て費用に関する調査報告書」を参考にして、1年間に必要な育児費用を教育段階ごとに見てみたいと思います（対象となっているのは未就園児（未就学児）〜中学生の第一子です）。
未就園児：約84万円
保育所・幼稚園児：約121万円
小学生：約115万円
中学生：約156万円
最も育児費用が高いのは中学生
成長期ということもあり、子供の食費が高くなることが予想されます。また、高校受験を控えているということもあり、学校以外での教育費（塾や家庭教師）の増加があるものと考えられます。
最も育児費用が低いのは未就園児
母乳で育てている場合はほとんど食費もかからず、衣料品やオムツなどの消耗品が出費の大半を占めることが予想されます。未就園ということで、保育料や幼稚園の学費がかからないという点も未就園児の育児費用が抑えられている要因だと考えます。
保育園児、幼稚園児の育児費用は小学生の育児費用よりも高い
公立の小学校であれば基本的に学費がかからないことが理由です。保育園に関しては、世帯の所得に応じて保育料が変わるため、保育園児、幼稚園児の子育て費用は小学生の子育て費用より高めになっています。これに甘んじることなく、貯蓄や習い事などに回したいという方も多いハズ。
正直、年間100万円前後の育児費用がかかるということを目の当たりにした時、「え?こんなに高いの？」と、少しショックを受けました。確かに、実際に子育てをしてみると、社会人として一人暮らしをしていた時よりもかなり苦しい生活です。あの頃は多少遊んでいても年間に100万円程度の貯蓄は可能でした。今はどうかというと、ボーナスを貯蓄に回そうとしても、なかなか難しいのが現状です。私の年収は約600万円程度ですが、決してゆとりある生活を送れているとは言えません。
貯蓄や娯楽費用を捻出するためにはどうすれば良いのか
まずは支出の現状を把握すること
やはりこれに尽きると思います。家計簿をつけておられる方はどのくらいおられるのでしょうか。私はつけていませんし、そこまでする必要もないと思っています。しかし、1ヶ月の出費が大体どのくらいで、内訳はどうなっているか、くらいは把握しておくべきだと考えています。
我が家はは大体このような感じです
食費：6万円
光熱費：3万円
衣料品代：1万円
保育料：5万円
家賃（住宅ローン）:9万円
交際費:1万円
雑費:3万円
合計28万円程
もちろん季節によって変動があり、これに含まれないイレギュラーな支出もありますが大体この程度。注意点としては、光熱費や交際費、食費と言った変動する可能性がある項目は、ある程度余裕を持って、多めに設定しておくことがポイントです。前のトピックで子育て費用で約100万円前後としてご紹介しましたが、もちろん普段の家計の支出で、「これは育児費用」といった分け方をしていませんし、不可能です。特に食費や光熱費は家族全体でかかる費用なので、単純に子供のためにこれくらい使ったというのが言いにくいのも事実ですが、夫婦二人の生活の時と支出額を比べれば、子供が出来てからの方が100万円近く支出額が増えているのも事実です。
不要な支出を把握する
まずこれら支出の内訳がわかったら、どのように貯蓄額を増やすかを考えましょう。その一つがこの方法。不要な支出か田舎を見極め、削れる支出はストイックに削る方法です。そのためにはまず、支出うち必要な支出と不要な支出を分類し、可能な限り洗い出しておきます。例えば食費の中に含まれるお酒代。毎日ビール1缶飲んだとしても、1ヶ月で約5000円かかります。そして今では少なくなってきましたが、タバコ代も削ることができる支出の１つ。これも2日で一箱として、1ヶ月で7500円もの支出になります。このに項目に該当するという人も多いのではないでしょうか？この２つを削るだけでも、1ヶ月に一万円以上の支出削減につながります。
節約を意識する
特に光熱費に該当しますが、使わない部屋の電気は消しておく、夏や冬の冷暖房時にも部屋の戸締りをしっかりとしておき、冷房時には温度設定を高めにしておき、扇風機を併用する。お風呂はなるべく短時間で全員すませるようにし、不要な追い焚きを避ける。などなど工夫はたくさんできます。食費に関しても同様です。外食はやはり高くつきます。家で食事を作ることを意識してみましょう。あらかじめ作る料理を決めてからスーパーに買い物に行くのではなく、スーパーの特売品の中から作る料理を決めると節約につながりますし、冷凍できる料理の場合、少し多めに作っておいて、冷凍庫で作り置きしておくのもおすすめです。特に共働き夫婦の場合、できるだけ子供と触れ合う時間を作りたいのであれば、このようなテクニックも必要です。
児童手当は使わない
周りの家族に聞いてみると、我が家と同じように児童手当を使わずに、子供の将来のための貯蓄に回しているというご家庭もたくさんありました。3歳までは毎月15000円、合計54万円貯まります（第一子は）。第二子からは少し気んがくする市町村も多いのですが、それでも毎月10000円ほどは支給されます。これらの貯蓄額を、毎月の収入から差し引くことを考えると、とてもありがたい制度。毎月の養育費に回したいのは山々ですが、毎月定額の支給があるので、きっちり計画的に貯蓄できる方法です。
子ども用品は捨てずに売る
成長の早い乳幼児期では、多くの衣類がすぐ小さくなってしまいます。予備で買っておいた衣類やおくるみなどはメルカリなどで出品して現金化することをおすすめします。もちろん、お宮参りや退院時のおくるみは大切に保管していますが。その他、靴、ベビーチェア、ベビーベッドはきれいに使っていれば中古品でも十分利用できるため、メルカリなどへの出品をおすすめします。特に靴は、子供の成長に合わせてすぐに買い換える必要があるため、すぐに使わなくなります。乳幼児期は激しい運動をする機会もないので、靴は綺麗な状態のものを出品可能です。中古品でも安くで手に入れたいという人はたくさんいます。今は個人の販売網も充実しているため、有効利用してお金を貯めていきましょう。
まとめ
最後になりましたが、子育て費用は年間100万円前後。特に中学生以降はさらに増加することが予想されます。とはいえ、子育てにかかるお金は全貌が見えません。本当に100万も？と思う人や、もっと多いんじゃないか？と思う人、それぞれの意見があると思いますが、子育て費用に関して、悩みを持たないなんてほんの一握りです。皆、ギリギリのところで貯蓄に回したり、娯楽費用を捻出したりしているのは事実。これだけはしっかり貯めておく！という決意のもと、子供達の将来のために貯蓄に励みたいですね。
コメント