中学生・高校生の塾代が高すぎできつい。
子供が小学生の頃の習い事とは異なり、中学生に上がった途端、塾代が月々の支出の上位に食い込んできた。そんなご家庭も多いかと思います。中学生や高校生における通塾の必要性をまとめ、学習塾の費用に関するデータを調査、考察してみました。その上で通塾費用をできるだけ抑える方法、特に各自治体の助成金を中心にご紹介します。
そもそも中学生の通塾は必要なのか？
学習塾に通うことは本当に必要なのでしょうか？塾無しで難関校に合格する人もいます。しかし、大半の生徒は塾などの校外学習を取り入れ、高校受験に臨みます。学習塾に通うことで得られるメリットを整理してみましょう。
授業に遅れをとらない
小学校の授業では、冒頭を前回の授業の復習に充てるやり方が一般的です。授業の中で予習と復習を織り交ぜることで、まだ勉強に慣れていない小さな子供に、学習内容を定着させることを目的として、そのような授業方法を取っています。
一方、小学校と異なり、中学校では授業時間のほぼ100%を新しい内容の勉強に費やします。そのため、自主的に予習と復習を行わないと、中学校では、すぐに授業のスピードについていけなくなります。そのため、学習塾に通うことで、予習、復習の効果が得られるというメリットがあります。
勉強の習慣づけ
自ら予習と復讐に時間を割ける子供であれば、授業内容の補習を目的とした通塾は必要ありません。ですが、子供の大多数は、自主的に予習、復習に時間を割くことが難しいのが現状です。小学校の時と比べて授業時間が長くなり、部活動が忙しくなることが一因として挙げられます。学習塾に通うと、毎週一定の時間を勉強時間に充てることができるため、定常的に勉強するという習慣が身につきます。この点もメリットとも言えるでしょう。
高校受験対策
中学生で学習塾に通っている多くの子供達の目的は、高校受験対策でしょう。家庭での勉強習慣があり、学校の授業を十分理解できていれば、補習を目的に学習塾に通う必要性は低いと感じる方もいるでしょう。しかし、学習塾に通うメリットには、学力アップだけでなく、高校受験に勝つためのテクニック、ノウハウなども学べる点にあります。例えば、効果的な併願校の選択、滑り止めの高校選び、試験の時間配分など、高校受験に対して、勉強するだけでは身につかない側面も学ぶこともできます。
競争意識の芽生え
学習塾における授業は、中学校で行われる授業に比べて、学力や家庭環境がに通っている人たちが集まります。現状の学力でクラス分けが成される学習塾がほとんどです。学校よりも、各教科の学力向上にフォーカスした教育がなされるため、生徒間の話題にも、テストの点数や志望校の合格判定などの話が出る機会も多いです。学力そのものに加えて、勉強に対するより具体的な結果を同学年の生徒と話す機会が増えるため、自然と競争意識は芽生えます。
そして、問題を解くスピードも受験においては重要なファクターです。学校での勉強＋αで実践的な訓練ができるため、学校の勉強だけで受験に望む生徒と根本的にテスト問題を解く速度が異なってきます。この点も、受験本番において大きなメリットです。
通塾のメリット
実は、筆者も地元のごく一般的な高校に通っていましたが、その後国立大学に進学しました。小学生の頃は特に勉強に苦手意識はなく、むしろ得意な方でした。しかし、中学生になると成績はガタ落ちし、良く言って中の下くらいの位置だったと記憶しています。
後に塾に通わせてもらいわかったことは、下記3点です。
- 一人では勉強する時間の確保が難しいこと
- 勉強そのもののやり方がよくわかっていなかったこと
- そして勉強の内容も塾の内容に比べて非常に薄かったこと
どんな難関高校、大学に進学する人でも、やっている勉強内容は教科書に準じた内容です。勉強の出来る、出来ないは、「基礎をどこまで反復練習したか？教科書の内容をどこまで深く理解し、多面的に捉えることができているか？」ができる・できないの分かれ目です。そのため、学校生活や家庭での時間の中で、やるべき事や誘惑が多い現代の子供にとって、塾で勉強する時間を確保することは、非常にメリットが高いと言えます。
中学生の通塾率は？
学習塾に通うメリットがわかったところで、どのくらいの中学生が学習塾に通っているのか気になりませんか？文部科学省が2016年に行った「子供の学習費調査結果」より、通塾率の抽出を行いました。
| 公立中学校 | 私立中学校 | |
| 通わせている | 31.1% | 45.2% |
| 通わせていない | 68.9% | 54.8% |
その結果、公立中学校では約70%の生徒が塾に通っていることがわかりました。
また、私立中学校では約55%の生徒が塾に通っています。
公立中学校の生徒は、私立中学校の生徒より通塾率が高く、7割の生徒が学習塾に通っていることがわかりました。私立中学校の中には、エレベーター方式で進学できる学校も含まれていたり、受験対策に関するカリキュラムが組まれていることもあり、公立中学校よりも通塾率が低いものと思われます。それでも私立中学校に通う過半数の生徒は学習塾に通っています。
中学生の通塾費用の相場は？
同調査結果より、毎月の通塾平均費用を学年にまとめました。
各学年の平均通塾費用
まず、小学4年生から中学3年生までは、学年が上がるについてれて通塾費用が上がっていることがわかります。学年が上がるにつれ、学習の難易度が上がる点や、学習、受験勉強に対する投資意識が上がることが影響しているものと考えられます。
また、中学3年生の通塾費が高い点は、やはり受験1年前ということで、通塾率自体が上がる他、夏期講習、冬期講習、特別講座などの受講費の増加などが要因です。
ともあれ、中学3年生にもなると、全国的に月平均約25,000円、年間約30万円の通塾費用がかけられているのが現状です。高いと感じますか？それともこんなもんか〜という印象でしょうか？
しかし、これはあくまで全国平均値であることを忘れてはいけません。例えば難関校に毎年数十人レベルで合格者を出すような塾に通わすには、毎月10万円ほどの出費がかかることもざらにあります。
親の年収と通塾費用の関係
平均的な通塾費用がわかったところで、中学生を持つ世の中の親はどの程度の年収があるのでしょうか。年間30万円の通塾費用が世帯年収400万円で考える場合と、世帯年収1000万円を超える場合では、負担の程度が異なります。仮に世帯年収400万円の家庭が、補助学習費に年間30万円の出費を割くのは現実的ではありません。平成30年度に文部科学省がおこなった「子供の学習費調査」において、世帯年収と通塾日を含む補助学習費の関係がまとめられています。
こちらのグラフは公立中学校に通う生徒を持つ世帯の年収と補助学習費用の関係です。
公立中学生を持つ世帯の年収と補助学習日の関係
補助学習費としての支出は、世帯年収が増えるにつれて、比例的に増加していることがわかります。補助学習費としての支出のため、学習塾以外の家庭教師や英語教室なども含まれていますが、概ね、世帯年収の平均3~5％を学習塾の費用として充てていることがわかります。一概には言えませんが、保助学習費＝通塾費とするのであれば、公立中学校の生徒は親の年収が高いほど高い学習塾費用が払われていると言えるでしょう。
一方、私立中学校に通う生徒を持つ世帯の学習塾の費用と世帯年収の傾向は、下図のようになりました。
私立中学校に通う生徒を持つ世帯は、公立中学校に通う生徒を持つ世帯の特色と比べて、年収と年間補助学習費に明確な比例関係はなく、400万円未満の世帯年収の家庭の補助学習費は、私立中学に通う生徒を持つ世帯は、公立中学に通わせている世帯に比べて30%ほど補助学習費が低く、1000万〜1199万円の世帯は約半額であることがわかります。つまり、私立中学生を持つ世帯の場合、親の年収と通塾費の相関性は低いことがわかります。
私立中学校の場合、エスカレータ式で進学させるケースも大いに考えられるため、そもそも受験勉強をさせる必要がなく、そのため学習塾の必要性そのものが低いことが予想できます。
しかし親の年収云々に関係なく、年間数十万円もの学習塾に費用がかかっているのは間違いなく負担と言えるでしょう。「学習塾の費用が高すぎる」と嘆く世帯が多いのも納得できます。質の良い教育を受けさせるために、それ相応の対価を払うべきことは納得せざるを得ませんが、塾代を安く抑えられる方法はないものでしょうか。
塾代を抑えるには？助成金などの支援事業を紹介
実は、学習塾にかかる費用を抑えるテクニックは幾つかあります。
比較する。
まず、候補となる学習塾をしっかり比較しましょう。通ってみないと、自分の子に合っているかどうかはわかりません。ネット上の評判や、口コミ、近所の方からの情報なども含めて、総合的に判断が必要です。「良い塾」＝「評判の良い塾」と一言では言い表せません。学力の底上げを狙うのか、苦手な分野を補完的に学習するのか、受験を目的にするのかなど、塾のジャンル、目的によっても、大きく塾代は変動します。
塾代助成金を利用する
お住いの自治体によっては、経済的負担を和らげるため、塾代や受験費用を助成、支援する制度がある場合があります。塾代助成金や塾代補助金というありがたい考え方です。
大阪市の塾代助成金
例えば、大阪市には、子育て世代の経済的負担を抑えるため、一定の所得制限をクリアすれば、月額1万円を上限とした助成を受けられます。
東京都の塾代助成金
また、東京都では、中学三年生、高校三年生を対象に、無利子で学習塾の費用や受験費用を貸し付けする受験生チャレンジ支援貸付事業があり、これは高校、大学に入学できた場合、返済を免除されるという支援制度です。東京都の社会福祉協会が実施しており、都内の中学三年生、高校三年生、またはこれに準ずる方が利用でき、学習塾や各種受験対策講座、通信講座などを上限20万円まで無利子で補助してくれるというもの。しかも、高校、大学に入学した場合、返済免除申請も可能だということです。
スタディクーポンを利用する
公益社団法人チャンス・フォー・チルドレンは、子供の教育格差問題取り組む事業の一環として、中学生・高校生向け、学習塾や習い事で利用できるスタディクーポンを提供しています。地域は限定できですが、岩手県・宮城県・福島県・埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県・京都府・大阪府・兵庫県に住んでいることが利用の条件となります。
注意点としては、各自治体が実施するほかの塾代助成・習い事助成制度との併用はできません。
スタディクーポンの提供額
中学1～2年生・・・20万円
高校1～2年生・・・20万円
中学3年生、高校3年生・・・30万円
詳細は公益社団法人チャンス・フォー・チルドレンのサイトで確認できます。利用できる塾などの教室はも検索できます。毎年同じ支援をしているわけでなく、どの時期に、どのような支援が受けられるかが変わるため、必要と感じた際に検索していただく必要があります。学習塾だけではなく、一般的な習い事に対しても適用できるため、経済面の支援として、非常にユーティリティが高いものだと感じています。
こういった制度の印象、受け取り方は様々ですが、このような制度を利用し、少しでも家庭の金銭的負担を減らすのも、テクニックの一つです。
オンライン塾を利用する
「ゼロ円塾」を聞いたことはありますか？アオイゼミでは、一般有料会員（月額900円〜）向けに、無料でオンライン授業を開講しています。正確にはリアルタイムで配信されている授業に合わせて、受講する必要がありますが、パソコンやスマホを用意すれば、自宅で授業を受けられます。「安い」というのはメリットでしかありません。一方、フェイストゥーフェイスの授業形式に比べて、強制力が低いという点がデメリットです。勉強する習慣が既に身に付いている人にとっては有益かつ、家計にも優しい通塾スタイルだと言えます。
科目を絞る
「夏季・冬季などの集中講座には行かない」、「必要な科目を見極め、受講の有無を選択する」など、子供の学力に合わせて授業を選択することで、塾代を節約することは可能です。
1週間に割り当てられているカリキュラムの他に、長期休みには集中講座を設ける塾も多く、夏休みや春休みにあたる8月や3月の塾代が、普段の月の出費に比べて2倍、3倍になるケースもあります。長期休みは家で集中して勉強させるという選択も、塾代を抑える方法の一つです。
一方、受験を念頭に置いた場合、逆に普段は塾に通わない、いわゆる「塾なし組み」の人も、夏季集中講座のみ受講するという人もいます。家庭での勉強時間がある程度確保できる生徒であれば、この様な塾への通い方の方がコストメリットが生まれる場合もあります。
兄弟割引を適用する
学習塾の中には、「きょうだい割引」がある塾も多数あります。地元密着型の学習塾に多い印象があるので、そういった取り組みを適用してみるのもいいかもしれません。「入会金無料」「片方のご兄弟の授業料を10%割引」など、内容は塾によって異なりますが、きょうだいでの教育格差をなくすとても重要な取り組みです。
最後に
「中学生になると、通塾費が高くなる」これはデータからも間違い無いということがいえるでしょう。しかし、受験勉強を念頭に置いた時、家庭内で学習塾と同じ質の勉強ができるのでしょうか。費用面の負担は大きいのですが、高校受験はそれ以上に大きな人生の岐路であるとも言えます。通塾のスタイルも変化し、様々な援助がある中で、我が子がどのように成長したいか、またそれを叶えるために、どのような勉強方法が最適なのか、親として、より多くの選択肢を与えられるようにすべきなのかもしれません。
コメント